ドルコスト平均法対象ファンド変更

これまでドルコスト平均法に書いた
株式インデックス、不動産インデックス、債券インデックス、商品インデックス、株式アクティブ
の5つを毎週買っていましたが、ピクテ・インデックス・ファンド・シリーズという面白いものが出てきましたし、一方不動産インデックスは先進国リートインデックスしかありません。
というわけで、5つの中から不動産インデックスと株式アクティブを止めて、ピクテ・インデックス・ファンド・シリーズの2本を入れたいと思います。
不動産インデックスは持ち続けないことにするので買うのも止めて、ピクテ・インデックス・ファンド・シリーズが出るまでは
株式インデックス、債券インデックス、商品インデックス、株式アクティブ
にしようと思います。丁度eMAXIS新興国株式のリターンがSTAMに負けているのはなぜ？という記事もありましたので、指数は変えずにファンドだけ変えると言うという手もあります。
出た後は、買えない日のことも考えて
中国インデックス、ブラジルインデックス、株式インデックス、債券インデックス、商品インデックス
にしようかと思いましたが、インデックスので割合が少ないアセアンへの投資をアクティブファンドで行うことを考えて、そして債券は普通の投信より外貨建てで買った方が為替差益に税金がかからないので
中国インデックス、ブラジルインデックス、株式インデックス、商品インデックス、株式アクティブ
にします。

ピクテ・インデックス・ファンド・シリーズ

ピクテ・インデックス・ファンド キャンペーン

ファンドの海に長文のコメントを書いて精根尽きたので、ここではそのコピーを。

Tetsuさんの疑問ですが、スタート時の基準価格が1万口あたり1万円で、顧客が1万円買ったとして、さらにコストはきっかり2.6%だとして、さらに計算を簡単にするため当日と翌日の株価は変わらないとして、
・信託財産留保なしの場合、1万円で1万口買える。でもそこから購入コストがかかるので、買った翌日は基準価格が2.6%下がって1万口あたり9740円になる。
・信託財産留保ありの場合、1万円から2.6%引かれて、購入できるのは9740円分だから9740口買える。購入にかかるコストは信託財産留保分で賄えるので、翌日の基準価格は1万円のまま。

信託財産留保はあくまで途中から買う人と最初から買う人の損得を揃えるものですから、仮に設定日に買う人しか居なかったら、損益は信託財産留保があってもなくても変わらない筈です。
また、コストは必ずかかるのですし(特に税金部分は)、ファンドと運用会社の資産は分けられているので、コストは必ず顧客が負担するはずです。運用会社自身がファンドに投資するとしても、資金としては運用会社の資金も顧客の資金も公平なので、運用会社の資金だけがコストを負担することはないはずです。そんなことがあったら分別、公平が保たれないわけで逆に不気味です。


あ～でも「追加設定（購入）時：2.6％、解約時：0.6％」と書かれているので、運用開始時(つまり追加でない時)に買った人はTetsuさんの質問に対する答えのように、かからないことになりますね。
じゃあやっぱりコストの分だけ基準価格が下がると思うんですけど、謎です。


> ■Q2：信託財産留保は新規設定時にはかからない？
> 信託財産留保額を2.6%払ったとしてもそれを全部その人達だけで分けるのですから、信託財産留保額を取られないのと同じです。
これは凄く納得しました。

> ■Q1：信託財産留保無だけ最初に2%くらい下げてない？
こっちがちょっと気になって、信託財産留保無が2.6%下がるのは、シミュレーションで設定されたコストのままですから納得できます。
http://www.monex.co.jp/pdf/fund2/U818.pdf
によると

> スタート時点の純資産総額およびその後毎営業日の純流入資金の2％が金融取引税として差し引かれ、残額に対して0.6％の取引コスト（株式取引費用と為替取引費用）が差し引かれるものとする。

となっていますので。
じゃあ何故信託財産留保有だと、指数の動きに対して下がっていない(下がり幅が指数とほぼ同じ)なのかというと、

>「基準価額A」はスタート時点の純資産額およびその後毎営業日の純流入資金の2.6％が信託財産留保額として加算されるものとする。

スタート時の純資産額の2.6%が加算されるとして、それは誰が払ってくれるかと言うと、それは勿論スタート時に投資していた人以外にありえないわけで、
つまり、基準価格Aは運用開始時に10億/(1-0.026)=10.267億円集められているわけです。
投資家は10.267億円を払い、その中で0.267億が信託財産留保、10億が実際の投資額。
(ありえないことですが)その日、両替しブラジル株を買う間もなくファンドが清算されればファンド資産は10.267億ですから、投資家の手元には10.267億円戻ってきます。
ファンドは何も売買していないので当たり前ともいえますし、信託財産留保を取られて10億に減ったものが10.267億に増えたとも見えます。これが購入手数料2.6%のファンドとの違いとも言えます。

で、ファンドが実際に両替してブラジル株を買えば、株の値動きがなかったとしても税金と取引費用がかかってファンドの資産は10億に減ります。
実際の投資額が10億なので減っていないとも言えますし(これがグラフの基準価格Aが二日目に指数に対して下がっていない理由)、10.267億円を払ったのに評価額は10億に減ったとも言えます(この減少はグラフに反映されていません)。
一方基準価格Bの方は正直に指数の下落に加えて2.6%下がっているように見えます。

長々と書きましたが、要はTetsuさんの書かれた
> 信託財産留保なしの基準価格は、最初に2%?ぐらい下げて、その後徐々に乖離幅が増えていくような図がありました。
は「その後徐々に」は確かにそうなのですが、「最初に2%?ぐらい下げて」は、信託財産留保有の方はグラフに表れる前に2.6%下がっているわけで、基準価格のグラフとしては正しいのですが、運用開始時に投資した人の損益としては「最初に2%?ぐらい」の分過大に表されていると思います。

楽天・チャイナファンドシリーズ（中国Ａ株指数連動ファンド）

楽天・チャイナファンドシリーズ（中国Ａ株指数連動ファンド）
これは酷い。

設定来一か月ちょっとでベンチマークが-1.1%で基準価格が-12.8%？
アクティブファンドでもここまで乖離は出来ません。
「主としてユーロ円建債券への投資を通じて」の部分に問題があるのでしょう。